Smartthon（スマートソン）運営事務局では、学部1年生や2年生のうちから長期のインターンに参加することを推奨しています。その理由は、長期インターンによって大幅なスキルアップが期待でき、それが就職活動やその後の社会人生活に大いに役立つからです。
一方で、
- 「インターンとアルバイトって何が違うの？」
- 「アルバイトでも社会勉強はできるよね？」
という疑問を持っている方は多いのではないでしょうか。
そこで、この記事ではインターンとアルバイトの違いについて丁寧にご説明します。実は、インターンとアルバイトには、決定的な3つの違いがあるのです。
インターンには２種類ある
インターンは、主に「短期インターン」と「長期インターン」の2種類に分類することができます。
短期インターン
短期インターンは、期間が1日から1週間程度のもので、多くが新卒採用活動の一環として行なわれています。したがって、参加者のほとんどが就活生となっています。
内容は、会社説明会やグループディスカッションであることが多く、選考を兼ねていることもあります。「本インターンシップは、本選考とは一切関係ありません」と書かれているものであっても、実際は優秀なインターン参加者が本選考で優遇されたり、別ルートの採用になったりする場合が多くあります。
会社の紹介や選考が目的のため、基本的に報酬（給与）は支給されません。ただし、最近は短期インターンであっても報酬を支給する企業が増えてきています。
稀な例ですが、「インターンシップ」と称して無給で学生たちにアルバイトと同様の勤務をさせる悪質な会社が存在したこともありますので、注意が必要です。
長期インターン
長期インターンは、期間が数週間から数年程度で、ほとんどの場合、インターン参加者は労働力としても期待されています。
基本的に有給となっていますので、アルバイトと同様にお金を稼ぐ手段として利用できます。
長期インターンとアルバイトの違い
それでは、長期インターンとアルバイトの違いはどこにあるのでしょうか。決定的な違いは、以下の３つです。
- 長期インターンは、就業体験を目的としている
- 長期インターンでは、新しい価値の創出を求められる
- 長期インターンでは、そのまま正社員として採用してもらえる場合がある
違い１ 就業体験を目的としている
企業にとって、アルバイトを雇う目的は労働力の獲得です。したがって、アルバイトで得られるものとして、お金以上のものを期待しすぎない方が懸命です。
もちろん、飲食店における接客作法や塾講師における指導ノウハウなど、アルバイトの経験がスキルアップに繋がることはありますが、あくまで副産物的なものであると考えた方が良いでしょう。
それに対し、インターンは就業体験の一環です。企業側はインターンを通じて、求人や社内教育を行っています。したがって、インターンではその会社の業務で求められるスキルを習得することができます。単調な作業の繰り返しでは就業体験の意味がなく、求人や社内教育になりませんから、企業側もある程度のチャレンジングな課題を課すことが多いと言えます。
ただし、長期インターンにおいては「体験」の枠を超えた業務を課す時間的余裕ができるため、参加者は労働力としても期待されます。
違い２ 新しい価値の創出を求められる
企業がアルバイトを雇う場合は、「いかに効率よくアルバイトスタッフを動かすか」に重点が置かれます。したがって、アルバイトスタッフの作業内容は単純化・ルーティン化されます。
さらに、これをマニュアル化して全アルバイトスタッフに共通の教育を課すことで、教育コストを劇的に下げています。「正社員がやる価値のない『マニュアル化できる作業』がアルバイトスタッフにまわってきている」とも言えます。
このような「マニュアル化された作業の繰り返し」では、インターンの目的（就業体験）は達成されません。したがって、優良企業のインターンでは、マニュアル通りのことではない、「新しい価値の創出」を求められる機会が多くあります。
すなわち、インターンはアルバイトと比較して、業務の幅が広く裁量が大きいと言えます。
ただし、中には「インターン」と称してルーティンワークを課すだけの企業も存在しますので、「インターン」という言葉を過信しない方が良いでしょう。そのような悪徳企業のインターンに参加してしまった場合は、早めに辞めてしまうのが賢明です。
違い３ インターン先にそのまま採用してもらえる場合がある
長期インターンによっては、インターン先にそのまま正社員として就職する機会が与えられるものもあります。
既にある程度の勤務経験があることに加え、社風や事業内容をよく理解していますから、企業にとって長期インターン生を採用するメリットは多くあります。この場合、通常行われる選考（WEBテストや面接）をスキップして内定がもらえることがほとんどです。
アルバイトでも、その後の採用に有利になる場合があります。ただし、先ほど申し上げた通り、アルバイトスタッフに課されているのは、「正社員がやる価値のない『マニュアル化できる作業』」がほとんどです。
したがって、必ずしも企業側にアルバイトスタッフを正社員として採用するメリットがあるとは限りませんし、ほとんどの場合は一般の応募者と同様の選考を受ける必要があります。
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